住宅街にほど近いところに、農地があります。
住宅街の住民などが、その農地の会員になり、年会費を払います。
その年会費を資金として、ちゃんとしたプロ農家による農業が行われます。
会員は年会費を払うかわりに、農場でできた農産物を定期的に受け取ります。
地域の人々にとっては、地元の農園の作物を食べられるのが楽しみというわけです。
こうした仕組みを、CSAといいます。
CSAとは「コミュニティ・サポーティッド・アグリカルチャー(Community-Supported
Agriculture）」の略です。
直訳すると、
「地域に支えられた農業」
という意味になります。

この仕組みでは、農家の収入は年会費によって賄われているため、安定します。
豊作や不作による収入変動がありません。
豊作や不作のリスクは会員（おもに地域住民）が負担するわけですが、
* 大勢で負担するため1人あたりの負担が少ない
* 地元の農業を応援する感覚で年会費を払うため、不作でも納得できる
という理由で、リスク負担に対する抵抗感も少なくなっています。
つまり、農業経営につきまとうリスクを、コミュニティ全体で負っています。
おかげで農家は安心して農業に集中できます。
前述したようにCSAで農業を担うのはプロ農家ですから、できた農作物の品質には問題がありません。
CSAの中には、観光やグリーン・ツーリズムの対象になっているところもあります。
旅行者が農作業を手伝いにやって来たり、敷地内をガイド付きで散歩したりします。

CSAは現在、北米に1000か所以上、存在しています。
住宅街の一角に農地がある、これがCSAですが、住宅地が先にできて農地が後にできたケースは少ないようです。
多くは、農地がかねてから存在しているところに、人口が増え、住宅街ができています。
人口が増えてにぎやかになったのはよいのですが、ひとつ問題が起きました。
肥料や家畜などのにおいです。
このにおいを嫌い、去っていく住民もいました。
しかし農業に理解のある住民は残りました。
彼らは、この農園を応援するようになりました。
これがCSA の始まりです。
すると、農業を応援したい人たちが近所に引越ししてくるようになりました。
「CSA は環境に優しい街づくりに貢献している」
ということで、農園のあるコミュニティのイメージが良くなり、さらに人口が増え、
農園を訪れる観光客も増えました。
すると、土地の値段が上がりはじめました。

いまではアメリカでは、
「CSA がある街は土地の値段が上がる」
と言われるようになっています。
そのため、不動産のデベロッパーも、CSAを作りたがる傾向があるようです。
また、土地の値段が上がるのは住民たちにとっても喜ばしい（資産価値が上がる）ことですので、そうした実利的な意味でも、彼らはせっせと農場を応援するわけです。

住民が地域の農場を応援するという考え方は日本にも存在しています。
CSAは日本で生まれたアイデアが、アメリカで広がったとも言われています。
農業を応援したい、という気持ちは、もともと農耕民族である日本人のほうが強いかもしれません。
しかし、日本では「住民の資産価値を上げる」というところにこの仕組みを結びつけることができていません。
アメリカは、それができました。
農業を応援するという「心情的な価値」に加え、実際の資産価値を上げるという「経済的な価値」まで生み出してしまうところが、アメリカの風土の力強いところだと思います。

「食育の歴史」について語るとしたら、その最大の事件は「マクガバン・レポート」ではないでしょうか。

マクガバン・レポートとは、1970年代後半に上院議員（当時）のマクガバン氏が連邦政府および議会に提出した一連のレポートを総称したものです。レポートのなかでマクガバン上院議員は、当時の食習慣を変えない限り、肥満人口が増え、多くの国民がガンになると警告しました。その結果、アメリカ政府は栄養学にもとづいた政策をたて、国民の食生活を変えるための努力を始めます。

アメリカが肥満人口の増加を気にしはじめたのは100年も前のことです。
また、肥満人口の増加の原因がふだんの食習慣にあるらしいという認識は、当時からすでに有識者のあいだにあったようです。
たとえば1907年に、エール大学のチッテンデン教授という人が「ヒトの栄養」という本を出し、アメリカのホワイトカラーの人々がカロリーを摂りすぎていることを警告しています。
しかし政府レベルで何らかの対策がとられるようになるには、マクガバン・レポートの登場まで70年も待たねばなりませんでした。
その間、アメリカは2度の世界大戦を経験しています。戦争が終わって社会が安定するまで、国民の食習慣が政府や国会で議論されることはなかったといえます。

マクガバン・レポート以降、アメリカ政府がたてた政策にはこういうものがあります。

■国民の健康増進のための一連の政策に「ヘルシー・ピープル」という名前をつけ、10年ごとに政策を見直すことを今も続けています
■国民の食事内容を改善するため、何を食べたらよいか、何を控えたらよいかを説明したガイドブックを発行しています
■同じく国民の食事内容を改善するため、何を食べたらよいか、何を控えたらよいかが一目でわかるピラミッド状の図案を発表しています※１
■国民に果物や野菜を積極的に食べる習慣をつけてもらうため、「ファイブ・ア・デイ」という国民運動を支援しています※２
■連邦政府と州政府が協力し、各地の学校で、子どもたちに朝食を提供するプログラムが実施されています。
■USDA（アメリカ農務省）が中心となり、全米各地の学校で、子ども向けの栄養教育が行われています。

※１、かつては「フード・ガイド・ピラミッド」と呼ばれ、現在は「マイ・ピラミッド」と呼ばれています。
※２、現在は「Fruits & Veggies-More Matters!」というスローガンに代わりました。

国民の食習慣を変えるために国家が本腰を入れた、というのは、アメリカが最初でした。
その後、先進国各国も同じような政策を行うようになっていますが、その内容はアメリカに学ぶところが少なくありませんでした。
たとえば日本政府は
■国民の健康増進のための一連の政策に「健康日本21」という名前をつけていますが、これはアメリカの「ヘルシー・ピープル」を参考に立案されたものです。
■国民の食事内容を改善するため、何を食べたらよいか、何を控えたらよいかが一目でわかるコマ状の図案（食事バランスガイド）を発表していますが、これもアメリカの「フード・ガイド・ピラミッド」を参考に考えられたものです。

このように、「マクガバン・レポート」は先進諸国が食育に国家レベルで取り組む
きっかけとなっています。

「内食」「外食」「中食」
という言葉があるのをご存知でしょうか？

「内食」は、家庭で食事をすることです。
「外食」は、外（たいがい、飲食店）で食事をすることです。

かつて（半世紀ほど前まで）、ほとんどの日本人は家庭内で食事をしていました。
つまり「内食」です。
食育に関わっていると、
「現代の食は乱れている。家庭で食事をしなくなったのが原因だ。だから内食に回帰せよ」
という主張の強い人にときどき出会います。

高度成長を経て社会が物質的に豊かになると、人々はレストランで食事をすることが増えました。
つまり「外食」です。
日本の外食産業は、日本の経済が発展するのに歩調を合わせて発展しました。
働く女性が増え、「専業主婦」が減ってきたことにあわせ、外食産業が伸びたのです。
外食産業はバブルのころに30兆円産業にまで発展しました。

その後、バブル経済が崩壊し、人々の外食傾向はやや衰えます。
では昔のように内食に戻っていったのかというと、そうでもありませんでした。
たぶん人々はこう思ったんでしょうね。
「昔みたいに外食ばかりではお金がかかってしかたがない。でも今さら家で毎日食事を作るっていうのも、ちょっとねえ...」

以前と違い女性が働くようになった現代、家庭で食事をするといっても大変です。
代わりに男性が家族の食事を作ってくれるようになったわけではないですし。
バブルのころのように外食ばかりというわけにはいかなくなりましたが、だからといって内食にもそう簡単には戻れない。
そこで、「中食」が発展しました。

「中食」は、お惣菜を買い、家で食べることです。
「内食」と「外食」の中間です。

この流れは日本もアメリカも同じです。
アメリカでは「中食」のことを
home meal replacement （ホーム・ミール・リプレイスメント）
assembly cooking （アセンブリー・クッキング）
などと言ったりします。
仕事・家事・育児すべてを抱え、分刻みで奔走する現代アメリカ人が、お惣菜を手早く買い、帰宅後に家族の夕飯を整える。
そんな感じです。

さて、「中食」は「内食」と「外食」の中間なわけですが、アメリカでさらに「内食」と「中食」の中間みたいな業態が生まれているのでご紹介します。
meal preparation （ミール・プリパレーション）
meal assembly kitchen （ミール・アセンブリー・キッチン）
などと呼ばれています。

◆◆◆

「内食」と「中食」の中間とは、どのようなシステムかといいますと...。

まず、その会社のウェブサイトにアクセスします。
「店舗を選んでください」
と言われるので、自分に都合のよい場所にある店を選び、クリックします。
「メニューを選んでください」
と言われるので、お好みのメニューを選びます。
「日時を選んでください」
と言われるので、都合のよい日時を選んでクリックします。
申込完了。
インターネットでの操作はここまで。

選んだ日時に合わせて選んだ店舗に出かけます。
そこはキッチンになっており、食材がきちんと並べられています。
インストラクターがあなたを待っています。
あなたはインストラクターの指導に従ってそこで料理を作ります。
ウェブサイトで選択したメニューを作るわけです。
「あとは家でちょっと焼くだけ」「さっと温めるだけ」の状態まで作り、自宅に持ち帰ります。
「来店客」はあなただけではなく複数いますので、みんなでワイワイ作ります。

毎年11月の第4木曜日は、サンクスギビングデイ（感謝祭）です。
アメリカでは通常、当日の木曜日から週末の日曜日までの4日間が、休日となります。
いまから300年前、ヨーロッパから北米大陸に移住した人々が、ネイティブアメリカンの力を借りながら、苦労して農業を営み、秋の収穫（神の恵み）を感謝したのが始まりとされています。
その意味で、サンクスギビングデイ（感謝祭）は1年でもっとも農業に関係の深い祝日になります。

さて、現代のアメリカは世界最大の食料生産国となっています。
広大な土地を利用し、機械化された大規模農場によって農業の大部分が営まれています。
その生産力はというと、以下のようになっています。

* とうもろこし生産量は世界の42パーセント
* 大豆の生産量も世界の33パーセント
* 小麦の生産量は世界の9パーセント
* オレンジの生産量は世界の8パーセント
（国際連合食料農業機関（FAO）の2007年統計より）

苦労して農業を営んだ300年前の人々が、いまのアメリカの農業の姿をみたら、さぞかし驚くことでしょう。

...このように書くと、いまや小規模な家族経営的な農場はアメリカに存在しないかのように見えます。
しかし実はそうではありません。

◆◆◆

たとえばファーマーズ・マーケット。
日本で言う「産地直売所」に該当します。

混雑するニューヨーク。
マンハッタンには、野外のファーマーズ・マーケットが数カ所あります。
ニューヨーク郊外の農家が、野菜や果物、パンやジャム、蜂蜜などを持ち込み、テントを張ってそれらを販売しています。
健康志向のニューヨーカーには人気のスポットです。
観光スポットにもなっています。

ロサンゼルスの、セレブリティが行きかう映画の街、ハリウッド。
こういうところにも、テントが立ち並び、ファーマーズ・マーケットが出現しています。
都会のまんなかに、こつ然と農業が姿をあらわすわけです。

こうしたファーマーズ・マーケットは全米各地の都市に出現しているのですが、このこと自体が、アメリカに小規模ながら魅力的な農家が数多く存在していることの証です。

◆◆◆

たとえばCSA。

CSA とは、Community-Supported Agriculture（コミュニティ・サポーテッド・アグ
リカルチャー）の略で、日本語に訳すと
「地域社会に支えられている農業」
となります。

地域（コミュニティ）のまんなかに農園があり、たいてい有機農業をしています。
コミュニティの人々はその農園に「会費」を払い、それが農園の収入になります。
「会費」を払った人々は、農園から作物を平等にもらいます。
これが CSA です。
農園にとっては、地域の人たちから安定して「会費」がもらえるところがありがたい。
地域の人々にとっては、地元の農園の作物を食べられるのが楽しみ。

その年、その年で天候なども違うので、作物のできばえ（量・質とも）は一定ではありませんが、そのリスクはコミュニティ全体で負っています。
おかげで農園は安心して農業に集中できます。
こういう CSA は、北米に 1,000箇所くらいあるそうです。

このことも、アメリカに小規模で魅力的な農家が数多く存在していることの証です。

◆◆◆

このように、ファーマーズ・マーケットをのぞいたり、CSAを訪問したりしてみると、アメリカの家族経営的な小規模農場がいかに人々から支持されているかが見えてきます。

「ロカボア（LOCAVORE）」
という言葉をご存知でしょうか。
「地元で作られたものを食べる人」という意味の造語です。
アメリカは国土も広いので、「地元」といっても日本の感覚とは少し違いますが、半径100マイル（160km）以内のことを指すようです。

「ロカボア（LOCAVORE）」は、2007年にアメリカの流行語大賞（Oxford Word of the Year 2007）に選ばれました。
こうしたロカボアの人たちが、地元の小規模農場を支えている...。
これも、世界一の農業国アメリカの、一面なのです。

今回はアメリカのワインについて、とくにロバート・モンダビ氏の話をします。
ロバート・モンダビ氏はあまりにも有名なので、語りつくされている感もありますが、しかし「マーケティング」という観点でその足跡を眺めてみると、ビジネスのケース・スタディとしても非常に優れた人物であることが分かります。

7月4日がアメリカ合衆国の独立記念日にあたることは、これを読まれている皆さんならよくご存じのことと思います。
たいていのアメリカ人にとり、独立記念日は11月の感謝祭（サンクスギビング）に匹敵する重要な祭日です。この日、アメリカ全土で盛大なパレードや花火、イベントが行われます。たとえばニューヨークで7月4日に開かれる「ネイサンズ国際ホットドッグ早食い大会」はつとに有名です。ホットドッグの早食い大会は他にも多数ありますが、1916年に始まったという歴史の 長さと知名度では他の追随を許しません。なんと日本人が何度も優勝しており、「なぜ体の細い日本人が優勝できるのか」というテーマで、科学者が論文を書いたほどです。（これを書いている時点では、まだ今年の優勝者は決まっておりません）国民が独立記念日をこのように盛大に祝うのは、国家のお仕着せではなく、個人個人のなかに「自分は自由の国アメリカ合衆国の一員である」というプライドと喜びが深く浸透しているからだと思われます。これは実際に、7月4日の到来を楽しみにしているアメリカ人に接するとよく分かります。経済大国、軍事大国と言われるアメリカですが、その根底にあるのは「自由を支えているというプライド」なのではないでしょうか。このプライドがあるかぎり、アメリカのエネルギーは失われず、世界に冠たる存在であり続けるでしょう。

そうしたエネルギーを感じる国アメリカですが、一方で、この国は肥満人口の増加に悩む国だと言われ、そのような報道がなされたりもします。世界でもっとも影響力のある国が、自国の国民の食生活管理には苦労している、といった印象があり、まるで反面教師のような見られ方をしているようです。しかしそれは、ほんの一面を捉えているに過ぎません。
世界でもっとも早く高齢化が進んでいる日本であるからこそ、高齢化社会に対応したさまざまな行政サービスや民間のビジネスが生まれています。同様に、肥満人口の増加という問題に世界でもっとも早く直面したアメリカだからこそ、人々の食生活を変えるための方策が世界に先駆けてさまざまに生みだされています。
生みだされた方策は、アメリカの後を追う他の先進国の手本となっています。

どのような方策が生みだされているのか、いくつか紹介します。

＜フードガイド・ピラミッド＞
健康のために、なにを、どれだけ食べたらよいのか？
この問いに答えるために開発された、ビジュアルツールです。
ピラミッド（三角形）の下のほう（面積が広い）には「しっかり食べるべき食品」を、ピラミッドの上のほう（面積が狭い）には「少しだけ食べる食品」を表示しています。 これにより、しっかり食べるべきもの、そうでないものが見てすぐ分かるように工夫されています。アメリカ政府はこのビジュアルツールを国民の目につきやすいさまざまな場所に配置しました。（なお、2005年にこの図案は改訂され、名称も「マイ・ピラミッド」に変わりました）「（ピラミッドのような）分かりやすいビジュアルツールを作り、それが国民に認知されることで、食生活の改善が進むことをねらう」というやりかたは、ソーシャル・マーケティングと呼ばれ、世界各国に採用されています。
ちなみに日本は「食事バランスガイド」というビジュアルツールを作りました。日本の「食事バランスガイド」はピラミッドを逆さにした逆三角形のコマの形をしており、「なにをどれだけ食べたらコマがバランスよく回るのか」が分かるようにデザインされています。

＜デザイナーフーズ＞
1990年に、アメリカ国立がん研究所が「デザイナーフーズ・プログラム」を発表しました。
がん予防に効果の高い食品を、ピラミッド状に並べたものです。
上記の「フードガイド・ピラミッド」とは反対に、がん予防効果の高いものを上から順に配置しています。これも、「なにを食べたらよいか？」に答えるために開発された、ビジュアルツールの一種です。

このデザイナーフーズですが、がん予防に効果が高いのかそうでないかの判断を、「メタ・アナリシス」という統計学の手法を使って行っています。
「昔からがんに効くと言われている」
「有名人の○○さんがこれを食べてがんを克服した」
といった曖昧なものは判断材料から排除し、科学的に厳密なやり方で効果の判断を行いました。
このような、統計学を用いて厳密に食物の健康効果の判断を行うやりかたを、EBN（Evidence-Based Nutrition）といい、この考え方もアメリカで生みだされ、世界各国に採用されています。

＜ORAC＞
体内に「フリーラジカル（活性酸素）」と呼ばれるものが増えると、さまざまな健康障害が起きると言われています。
「フリーラジカル」を減らす物質のことを「抗酸化物質」といい、たとえば

御存じのように、アメリカは多民族国家です。
多民族国家であるがゆえに、アメリカではさまざまな国の文化が融合し、新しい文化が生まれています。
食の世界では、たとえばこんなことが起きました。

＜ケイジャン料理＞
ケイジャン（Cajun）とは、カナダ東部からミシシッピ川を下ってきたフランス系移民を指します。
彼らは現在のルイジアナ州ニューオリンズあたりに定住します。
このあたりはミシシッピ川の広大なデルタ地帯で、高温・多湿であり、病気の流行しやすい土地でした。
ケイジャンたちは母国フランスの料理を基本に、疫病予防のため殺菌効果の高いスパイスやハーブを多用するようになります。
さらに、ネイティブ・アメリカン、イギリス系移民、アフリカ系移民、メキシコ系移民らの料理の要素も加わり、もともとのフランス料理とはずいぶん違う、「ケイジャン料理」と呼ばれる「ピリ辛の」スタイルができあがっていきました。
フランス料理ではない、「ケイジャン料理」というカテゴリが生まれたのだと言えるでしょう。

今では、ケイジャン料理は全米各地で食べることができます。
シアトルの、あるシーフード・レストラン(※1)では、近海でとれたハリバット（オヒョウ）をケイジャン風に焼いたものが定番メニューでしたが、ピリ辛好きの僕はそれを目当てによく通ったものです。
※1「McCormick & Schmick's」

＜メキシコ料理＞
メキシコ料理は、今では「アメリカの代表的な料理」だと言えなくもありません。
その証拠に、歴代大統領の好物はメキシコ料理です。
（註：「アメリカ食通信 Vol1 大統領の食卓」）

メキシコ料理は、アメリカに入ってきただけではさほど変化することはありませんでしたが、アメリカで活躍するフランス料理やイタリア料理などのシェフと出会ったことにより、急速に洗練されていきます。
バラエティも広がっています。
Tex-Mex（テクスメクス料理。主にテキサス州で見られるアメリカ風メキシコ料理。肉、チェダーチーズ、カイエンペッパーやクミンを使う）
New Mexican（ニューメキシコ州で見られるアメリカ風メキシコ料理。グリーンチリを使う）
Cali-Mex（キャリメックス料理：カリフォルニア州で見られるアメリカ風メキシコ料理。野菜や果物をふんだんに使う）
などなど。

ちなみに僕のもっとも好きなTex-Mex料理の店（※2）の1つはなんとアラスカにありました。
じつはアラスカにはメキシコ人が多い。
その証拠に、アラスカ・エアラインという航空会社は、毎日メキシコとアラスカのあいだを飛んでいます。
※2 Mi Casaレストラン。
ウェブサイトは残念ながらなし。州都Juneauの、空港のそばにあるホテルTravelodgeの中にあります。

＜日本料理＞
日本料理もずいぶんアメリカに普及しました。
昨年、ニューヨークの「MASA（※3）」という日本料理店がミシュランで三ツ星をとり、話題になりましたね。
客単価400ドルという店です。

日本食の模倣も増えました。
日本食は人気があるからというので、昨日まで中華料理店だったところが、看板を変えて今日から日本料理店を名乗り始めた、という例も少なからず起きています。
そういう店にいわゆるグルメな人々が入ることはあまりないようですが。

アメリカでの日本料理は、フランス料理がケイジャン料理になったような「変貌」をしているようでもなく、メキシコ料理のように地域別のバラエティが生まれたようでもありません。
（カリフォルニア・ロールのようなものが発明されたのは特筆すべきことですが）
日本料理の場合、そうした進化が起きるのはこれからなのかもしれません。

しかし、進化が始まるのはもう目前に迫っているような気がします。

その兆候を1つ、発見しました。
ふつう、高級日本食店をアメリカの大都市でオープンさせるのは、たいがいが日本人（日系人含む）です。
そういう店がオープンすると、その情報は日本人のネットワークを伝わり、最初に客としてやってくるのは例えば現地に駐在している日本の商社マンの方々で、彼らがその店を気に入ったら、取引先や友人のアメリカ人を連れてくる。
次にそのアメリカ人が友人のアメリカ人を連れてきて、だんだん賑わってくる、といった流れです。
ところが、2005年（だったと思います）にニューヨークにオープンしたある日本料理店は、客単価も300ドル以上という堂々とした高級店でしたが、店名も英語風、オーナーもアメリカ人（フレンチの店を経営していました）、板前さんもアメリカ人、客もアメリカ人ばかりという店でした。
グルメなアメリカ人で連賑わっていたにも関わらず、その店の存在を、当初、日本人は誰も知らなかったというのです。
高級日本料理店がオープンする、という情報が、日本人のネットワークでないところで、流れたのでした。

「日本人の知らないところで、高級日本料理店（※4）がオープンする」
このことは、アメリカ人がついに日本料理を自家薬籠中のものにしたことの、現れなのかもしれません。
だとすれば、これから新しい料理が創造されてくるのではないでしょうか。

※3ミシュラン三ツ星の日本食MASA

※4 Bouley
有名シェフ Bouleyさんプロデュースによる日本食店。現在閉店中なのですが、復活の噂ありとのことで今後の展開に注目です！